もし今あなたの会社が人材不足なら、採用は今後さらに厳しくなります。
人材不足倒産が迫っているかもしれません。
今回はその理由についてデータを元に解説。
同時に、生産性との関係も解説します。
また生産性が低い会社の特徴はもランキング形式でワースト3を発表。
それぞれの解決方法も紹介します。
もし今あなたの会社が人材不足なら、採用は今後さらに厳しくなります。
人材不足倒産が迫っているかもしれません。
今回はその理由についてデータを元に解説。
同時に、生産性との関係も解説します。
また生産性が低い会社の特徴はもランキング形式でワースト3を発表。
それぞれの解決方法も紹介します。
現在日本では、少子化による労働力の減少がとても大きな問題となっています。
総務省の発表によると日本の総人口は2053年に1億人を下回ることが予測されています。
また生産人口は今後20年で約1400万人も減少すると推計されています。
1400万人というと現在の東京都の人口と同じ規模です。
「東京に誰もいなくなる」と想像するとこの重大さが想像できると思います。
企業は深刻な人材不足に陥り、今まで以上に採用が難しくなります。
会社に魅力があり入社したい人が殺到するのであればいいですが、大半の会社はそうではないと思います。
人材確保がままならず、本当に厳しい状態になるでしょう。
人材の確保ができないと、2つの大きな問題が生じます
ずっと既存のメンバーでいるため、新たな発想が生まれにくくなります。
また、社員が歳をとるにつれて、時代とのギャップを感じるでしょう。
新たな社員がいないと、技術や役職を引き継ぐ人がいません。
社員がいなければ事業は成り立たないので、採用は事業の存続に関わります。
・・・
このことを「野球やサッカーなどのチームスポーツ」で例えてみましょう。
野球では常に新たな戦力を獲得します。
新戦力がいるチームは、競争激化により切磋琢磨します。
その結果チームが強化されます。
獲得が上手くいかなかったチームは、既存の選手で頑張るしかありません。
補強ができていないので、厳しい戦いになることが想像されます。
そうならないためには、所属選手の質向上しかありません
また新戦力がいないチームは、選手が高齢化し引退していきます。
メンバーが足りないと試合に出ることができず、チームは解散となります。
・・・
これは企業も同じです。
常に新しい人材を確保することは、長期的な経営に必要不可欠です。
そして今の戦力で成果を出すこと=生産性を上げることも求められます。
生産性を上げる手法は色々ありますが、私は大きく2つに分類しています。
ただ生産性を上げるだけであれば、DXの推進だけで良いでしょう。
しかし20年後を見据えて人材確保をを考えるならば、人への投資は必須です。
人への投資といっても様々ですが、私はこの2つをお勧めします。
なぜなら能力の発揮にはメンタルが大きく影響するからです。
アスリートや一流の経営者はメンタルトレーニングをしています。
これは従業員でも同じです。
社員の能力発揮はメンタルが鍵です。
「働きやすい環境の構築」と「ストレス要因の排除」は能力を引き出すうえに、帰属意識も高めてくれます。
ストレスなく気持ちよく働ける職場を辞めたい人なんていませんからね。
また理由はそれだけではありません。
適切な環境でストレスなく働けると集中出来るので、結果を出しやすいです。
結果が出ると給与や待遇を良くすることができるので、従業員も潤います。
このような好循環ができると、社員による会社の評価が高まります。
すると離職率が下がるだけではなく。採用にも良い影響を与えるようになります。
人への投資を行うことは、生産性向上だけではなく、長期的な安定経営にもつながります。
それでは今日の本題です。
私の経験をもとに「生産性が低い会社の特徴ワースト3」を、ランキング形式で発表します。
解決法も提示しますので、もし自社が該当してしまった場合は、そちらを参考に取り組んでみてください。
ワースト3位は「過度なコミュニケーションの強化」です
「生産性が高い企業は風通しが良く、よくコミュニケーションが取れている」
このような話をよく耳にするので、コミュニケーションの強化をを試みる会社は多いです
しかし過度なコミュニケーションの強化は、思わぬ弊害を生みます。
例えば「報連相を徹底しすぎて、余計な報告まで入り、余計な無駄な手間と時間が発生する」といったことです。
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必要な報告かどうかなんて自分でわかるでしょ?
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という方もいるかも知れません。
しかし社員の立場からすると「報告してもしなくても怒られる」なら「報告して怒られる方が安全」です
コミュニケーションを強化したいなら「目的を共有すること」と「心理的安全性」を構築してください。
心理的安全性とは、安心して発言できる状態を指します。
これができると、意見やアイデアも自発的に出るようになります。
能力を発揮するには土台が必要です。
安心してコミュニケーションを取れる環境作りこそが、生産性を上げる土台となります。
心理的安全性については、別の動画 でも触れていますのでご覧ください。
原因を究明することは大切です。
しかし原因究明という大義名分のもと「叱責してストレスを発散」したり「責任を擦り付けている」ことがあります。
この怖いところは、追求している側が無自覚なことです。
周りから指摘されない限り、自己改善することはありません。
内省することなく続けた結果、社員はどんどんやる気と主体性を奪われていきます。
行動経済学のプロスペクト理論では「人は得より損を回避する傾向が強い」と考えられています。
この理論を基に考えると「主体的に行動して少し得する」よりも「責任を追及(損)されない」ように、言われたことだけをしようとなります
このような心理を理解せずに、責任を追及することはナンセンスです。
「より良くしたい!との思いで原因究明をしたが、結果的に生産性が下がてしまった」
これでは意味がありません。
原因解明と責任追及は違うということを理解してください。
チャレンジへの心理的リスクを軽減すことが、社員の主体性を育み生産性をアップさせます。
もうモーレツに働く考えは古いです。
今は「労働時間を減らしながら生産性を上げること」が求めています。
残業についての法改正も見直されています。
多くの企業で対策が講じられており、週休3日制度を導入する企業あります。
「結果が出るまで帰れない」
「みんなが帰らないから帰り辛い」
このような空気のある会社は、昭和から抜けだせていません。
時代の流れに逆行しています。
すぐに残業を0には出来ませんが、残業が当たり前という考えは早く無くした方が良いでしょう
残業をなくす目的には「心身の疲れを減らすこと」が含まれます。
仕事に追われて疲弊すると能力の発揮を妨げます。
生産性はもちろんモチベーションが低下します。
業種や時期によって、どうしても残業が必要なこともあるでしょう。
また「時間内で終わらせろよ!と言いたくなる気持ちも分かります。
しかしこれはもう、時代の流れです。
取り残されないように、少しずつ残業を減らしていきましょう。
今回は「生産性が低い会社の特徴 ワースト3」をご紹介しました。
「当てはまるからアウト」ではなく、現状確認や残業削減のきっかけにしてください。
近年、生産性向上においてメンタルの重要性が注目されています。
心身ともに健康に働ける環境作りは、社員のやる気と満足を高めます。
社員のやる気と満足が高まれば、生産性が上がるだけではなく離職率も下がります。
採用にも影響を与え、優秀な人材が獲得しやすくなります。
会社の魅力を増し、企業価値を向上するためにも「人への投資」を考えていただければ幸いです。